ウドンコ病・ハダニ同時発生時の統合的防除方法と日本の事例

1. ウドンコ病・ハダニの特徴と発生要因

ウドンコ病（うどんこびょう）とハダニは、日本の園芸作物や野菜、果樹などで頻繁に同時発生する主要な病害虫です。ウドンコ病は、カビの一種である糸状菌が原因となり、葉や茎の表面に白い粉状のカビが付着することで知られています。特にキュウリやナス、バラなど多くの作物で発生しやすく、日本では春から秋にかけて気温20～25℃、湿度が比較的低い乾燥した環境下で発症しやすい傾向があります。一方、ハダニ（特にナミハダニやカンザワハダニ）は体長約0.5mm程度の微小なクモ形類で、葉裏に寄生して植物の汁を吸います。被害が進行すると葉が黄変・枯死することもあり、生育障害につながります。ハダニは高温乾燥条件を好み、梅雨明け後から夏場にかけて繁殖力が急激に増します。日本の温暖化や施設栽培の普及によって年間を通して発生リスクが高まっています。両者とも乾燥した環境を好むため、同時期・同環境で発生しやすく、防除対策にも工夫が求められます。

2. 日本における被害の現状と課題

ウドンコ病とハダニは、日本各地の農業生産においてしばしば同時発生し、特に施設園芸や露地栽培で深刻な被害をもたらしています。ここでは、全国の実例を交えながら、作物への被害状況や農家が直面している主な問題点について整理します。

ウドンコ病・ハダニによる作物被害の現状

同時発生時の特徴的な課題

• 防除対策の複雑化：ウドンコ病とハダニはそれぞれ異なる防除方法が必要となるため、薬剤選定や散布タイミングの調整が難しくなります。
• 薬剤耐性の問題：連続的な薬剤使用により、両者とも耐性個体が発生しやすく、防除効果が低下する傾向があります。
• 生産コストの増加：複数回の防除や資材投入が必要となり、経営負担が増大します。
• 有機農業への影響：化学農薬の使用制限がある有機農家では、防除手段が限られ、被害拡大につながりやすい傾向があります。

農家から報告されている主な悩み（全国アンケート調査より）

このように、日本全国でウドンコ病とハダニが同時発生した場合、さまざまな農業現場で深刻な問題が生じており、統合的かつ持続可能な防除方法の確立が求められています。

3. 統合的防除(IPM)の基本的な考え方

ウドンコ病とハダニが同時に発生した場合、単一の対策だけでは効果的な管理が難しいため、統合的防除（IPM: Integrated Pest Management）の導入が不可欠です。日本におけるIPMは、特に有機栽培を実践する農家の間で重要視されており、化学的防除だけでなく、物理的・生物的手法も組み合わせることで、環境への負荷を抑えつつ安定した生産を目指しています。

有機栽培にも対応した多角的アプローチ

有機栽培では農薬使用が厳しく制限されているため、防除方法の選択肢が限られています。そのため、日本各地の有機農家では、耐病性品種の選定や適切な栽培管理（換気・湿度調整・密植回避など）に加え、天敵昆虫（例：ミヤコカブリダニ）や微生物資材（ボトリチス菌など）の利用といった生物的防除も積極的に取り入れられています。また、防虫ネットやマルチングといった物理的手段も併用し、圃場全体の健全性を高める工夫が行われています。

化学的・物理的・生物的防除の組み合わせ

IPMでは、それぞれの方法を単独で用いるのではなく、複数の手法を組み合わせて総合的な抑制効果を狙います。例えば、日本のトマトやイチゴ農家では、初期発生段階で天敵導入＋こまめな葉面散水＋必要最小限の登録農薬（有機JAS対応資材）使用という三位一体の管理体制が一般的です。このようにして病害虫抵抗性を高め、被害拡大を未然に防ぐことができます。

環境保全型農業との親和性

統合的防除は、生態系バランスを重視する日本型環境保全型農業とも非常に親和性が高い手法です。地域ごとに在来天敵や微生物資材の活用事例も増えており、持続可能な食料生産と安全・安心な農産物供給への貢献が期待されています。

4. 実践的なウドンコ病・ハダニ同時防除法

現場での具体的な対策ポイント

ウドンコ病とハダニが同時発生した場合、単独の防除方法では効果が限定されることが多いため、複合的かつ統合的なアプローチが重要です。以下に日本の農業現場で実際に行われている主な実践例を示します。

1. 適切な薬剤選択とローテーション

ウドンコ病とハダニは、それぞれ異なる薬剤で管理されますが、同時発生時には両方に効果のある混合剤や、作用機序の異なる薬剤を交互に使用することが推奨されます。特に薬剤耐性を防ぐためにも、適切なローテーション管理が重要です。

2. 天敵導入による生物的防除の併用

化学的防除だけでなく、天敵の導入も積極的に活用されています。例えば、ハダニにはミヤコカブリダニやチリカブリダニなど、日本国内でも利用可能な天敵が存在します。これらは、殺菌剤・殺虫剤散布とのタイミング調整が必要ですが、薬剤抵抗性抑制や環境負荷低減に大きく貢献します。

天敵導入のポイント

• 初期発生時から早めに導入し、被害拡大を未然に防ぐこと。
• 薬剤散布後は一定期間空けてから天敵を放飼する（薬害回避）。
• 施設栽培では天敵の定着しやすい環境づくりも重要。

3. 栽培管理・農作業の工夫による予防的対策

日々の農作業や栽培管理にも、防除効果を高める工夫があります。日本の多くの農家では次のような実践例が見られます。

• 通気性・日当たり改善：過密植えを避けて風通しを良くし、湿度を下げることでウドンコ病・ハダニ双方の発生リスク低減。
• 葉面洗浄：水流やシャワーで葉裏まで洗浄し、ハダニや菌胞子を物理的に除去。
• 枯葉・病葉のこまめな除去：感染源となる部位を早期撤去することで蔓延防止。
• 有機質肥料中心への切替：窒素過多による軟弱徒長・害虫誘引リスク軽減。

まとめ：現場に即した総合的対応の重要性

ウドンコ病とハダニの同時発生時には、一つの手法だけでは十分な効果は得られません。薬剤、防除資材、生物的防除、日々の農作業の工夫といった各種手段を組み合わせ、現場ごとの状況に応じて柔軟に対応することが、日本国内でも成果を挙げている統合的防除方法です。

5. 有機農法現場での取り組み事例

有機農家によるウドンコ病・ハダニ同時防除の成功事例

千葉県の有機野菜農家・佐藤さんは、ウドンコ病とハダニが同時発生した際、農薬を使わずに被害を最小限に抑えることができました。主な対策として、耐病性品種への切り替え、定期的な葉面散水、敷き藁による湿度管理、生物農薬（ボトリチス菌やカリグリーンなど）の併用、天敵であるミヤコカブリダニの導入を実施。特にポイントは、畑の風通し改善と定期観察を徹底し、初期発生段階で素早く対応したことです。佐藤さんは「複合被害でも慌てず、現場ごとの環境に合わせて多様な方法を組み合わせることが大切」と話します。

失敗から学ぶ現場の声

一方、岐阜県の有機イチゴ農家・山口さんはウドンコ病・ハダニの同時多発で収量減少を経験しました。原因は、被害初期に対応が遅れたことと、高温乾燥期に適切な換気・潅水管理ができなかったためです。「ハダニ対策に重点を置きすぎていたら、ウドンコ病が広がってしまった」と振り返ります。また、有機JAS認証基準内で使用可能な資材選びや、天敵昆虫の定着率向上にも苦労したとのことです。

現場で活かされる知恵と工夫

各地の有機農家では、「見回り頻度を増やす」「複数年にわたり輪作・間作を導入する」「堆肥や緑肥による土づくりで作物自体の抵抗力を高める」など、日本独自の有機栽培技術も積極的に取り入れられています。また、「地域の有機農業ネットワーク」で情報交換しながら、新しい防除技術や天敵活用法について学ぶ姿勢も強まっています。

まとめ：実践者の声から学ぶ統合的防除

日本国内の有機農家の現場では、ウドンコ病とハダニという異なるタイプの病害虫に対して「単一対策ではなく、多角的アプローチ」が重視されています。成功例・失敗例ともに共通するポイントは「早期発見」「適切な組み合わせ」「柔軟な運用」です。今後も現場で得られた実践知を共有しあい、日本ならではの持続可能な統合的防除方法がさらに進化していくことでしょう。

6. 今後の課題と持続可能な病害虫管理へ向けて

ウドンコ病・ハダニ同時発生時の統合的防除は、日本各地でその重要性が増しています。これらを長期的かつ持続可能に管理するためには、従来の化学農薬依存から脱却し、地域循環型農業への転換が不可欠です。特に、土着天敵や有機資材の活用、生物多様性を保全する取組みが、日本の農村地域でも注目されています。

地域循環型農業への展望

地域で生産された有機肥料やコンポストを利用し、畑の健全な土壌環境を維持することで、作物自体の抵抗力向上や有用微生物の活性化につながります。また、地域内で得られる資源循環を推進することで、外部投入資材への依存度を減らし、環境負荷を低減することができます。さらに、集落単位で情報共有や共同防除体制を整える事例も見られ始めています。

次世代防除技術との連携

近年ではAIやIoT技術を活用したスマート農業が普及しつつあり、防除作業の省力化と精密化が期待されています。センサーによるリアルタイムな発生モニタリングや、ドローンによるピンポイント散布など、新たな技術導入がウドンコ病・ハダニ対策にも役立っています。これらデータ駆動型の取り組みは、農家ごとの知見や経験値と融合させることで、より高精度な病害虫管理へと発展していくでしょう。

今後の課題と持続可能な未来へ

一方で、次世代技術導入にはコストや知識習得のハードルも存在します。また、気候変動による新たな病害虫リスクにも備える必要があります。今後は行政・研究機関・生産者が連携し、多様な手法を組み合わせたIPM（総合的病害虫管理）の普及啓発と実践支援が求められます。「人と自然が共生する持続可能な農業」を目指し、日本独自の知恵と先端技術を融合させた取り組みが期待されます。